介護職員実務者研修を無料資格取得 介護職員実務者研修を最安最短取得 介護職員実務者研修の土日・夜間講座
  1. 勤務形態などから受講可能な学習コースを決めておく
  2. まず近場のスクールを探そう!
  3. 探したスクールが受講可能な条件に合っているかチェック
  4. 最安で受講可能な講座資料を請求しよう!
  5. 最新の日程表でスケジュールを確認しよう!

実務者研修の受講料を助成してもらえる給付金・助成金制度については、次の記事で解説しています。

1.勤務形態などから受講可能な学習コースを決めておく

まずは、実務者研修の講座を探す前に、自分の勤務状況から考えて受講できる学習コースを知っておく必要があります。

実務者研修の学習コースは何があるのか?
  • 平日の昼間コース
  • 夜間コース
  • 土日コース
  • 短期コース
通信講座でもスクーリングが必須

学習コースは上記の通りですが実務者研修は、通信講座でも通学での実技演習が必須条件になっています。

  • 通信講座=自宅学習+スクーリングとなります。
  • 通学講座は全ての学習を教室に通い講義と実技演習を受講して学ぶことになります。

これらを理解した上で、学習コースを決めておきます。

平日の昼間勤務の方は、土日コースか夜間コースしか選択の余地がありません。

夜勤専門の勤務形態の方であれば、平日又は土日の昼間コースしか選択の余地がないわけです。

2.まず近場のスクールを探そう!

 実務者研修は通学での実技演習が必須条件になっているので、まず近場に実務者研修を開講しているスクールがあるかどうか確認しましょう!

下記サイトでは全国の都道府県・地域別より一覧形式で簡単にスクールを検索できます。

初任者研修最短講座

BrushUP学び
BrushUP学びの介護職員実務者研修
【BrushUPサイト情報】
  • 開設:1998年5月
  • 講座数:67,000件以上
  • 掲載スクール数:約500校
  • 利用者数:約25万人/月
  • 資料請求数:44,050件/2021年2月
スクーリングでは何を学ぶの?

介護職員実務者研修は、通信・通学共に実技演習については、教室やスクールに通い受講することが義務付けられていますので、通信であっても自宅学習のみで全研修課程を受講し修了することはできません。

実技については、原則「介護課程Ⅲ」、「医療的ケア」の科目について講習があります。

なので、近場で通学できる範囲に、実務者研修を受講できる講座があるかどうかが重要になってきます!

そうはいうものの介護の仕事で忙しい中、自分で探すのは手間暇がかかり、かなり面倒ですが、上記のサイトでは全国地域から実務者研修の開催場所を簡単に探すことができます

3.探したスクールが受講可能な条件に合っているかチェック

地域別に検索し一覧で表示されたスクール名をクリック/タップすると、次のような受講内容が一目で確認できます。

  • 受講料金
  • 受講期間
  • 割引キャンペーン最新情報
  • 教育訓練給付金制度の有無
  • 土日・夜間コースの有無
  • 振替受講の有無
  • 就職支援の有無
  • 開講場所

4.最安で受講可能な講座資料を請求しよう!

次に自分の希望条件にあった最安で受講可能な実務者研修が見つかれば、講座案内資料を無料請求できます。

上記サイトでは、いくつでも無料資料請求可能ですし、請求後もひつこい勧誘などは一切ありません。

5.最新の日程表でスケジュールを確認しよう!

受講可能な「実務者研修」講座が見つかり、
上記サイトから講座資料を無料請求すると、最新の講座日程表が入手できますので、次の内容をチェックし、受講できるかどうか自分のスケジュールと照らし合わせ検討して下さい!

  1. 受講料
  2. 学習コース
  3. 受講開始日
  4. スクーリング日
  5. 講義時間
  6. 申込み期限

実務者研修の受講費用と教育訓練給付金・助成金制度について

次に受講料の相場価格やさらに安い費用で受講できるお得な助成金制度などに関して解説していますので一読下さいね!

目 次
1. 実務者研修の受講費用について
1-1. 実務者研修の受講料の相場価格は?
1-2. スクール(学校)によって受講費用にバラツキがあるのはなぜ?
2. 受講費用の助成金制度には何があるの?受給できる要件は?
2-1. 教育訓練給付金制度について
2-2. 自立支援教育訓練給付金制度について
2-3. 介護スクールの教育訓練支援制度について

1.実務者研修の受講費用について

実務者研修の受講料は、すでに取得している介護資格の種類やスクールにより大きなバラツキが有ります。

ここでは、受講料の相場価格と、スクールによる受講料の差は何なのかについて見ていきましょう。

1-1.実務者研修の受講料の相場価格は?

実務者研修の受講費用は、無資格で受講する場合と、過去に取得している資格がある場合とで全く異なります。

実務者研修は介護業界の実務経験がなくても無資格でも受講することは可能です。

但し、過去に介護職の資格を取得している方と比べると、無資格で受講した場合は、受講費用がUPします。

この理由は既にお分かりだと思いますが、有資格者は実務者研修を受講する際、受講科目が履修免除されるからです。

過去に資格を取得しているということは、すでに一定の介護知識と技能を有していると判断され、実務者研修で新たに追加された科目については受講する必要がありますが、それ以外の科目は免除となるからです。

受講費用はスクールにより違いますが、下記の資格取得者が受講する場合のおおよその目安は次のようになっています。

  • 無資格者⇒20万円前後
  • ホームヘルパー3級⇒18万円前後
  • ホームヘルパー2級⇒15万円前後
  • 介護職員初任者研修⇒15万円前後
  • ホームヘルパー1級⇒10万円前後
  • 介護職員基礎研修⇒5万円前後

1-2.スクール(学校)によって受講費用にバラツキがあるのはなぜ?

スクール(学校)によって、一見同じような学習コースでも受講費が異なっている場合があります。

この理由としては、次のようなことがその一因として考えられます。

  • 様々なニーズに対応できるように日程コースが豊富にある
    (土日コース、夜間コース、短期コースなど)
  • 受講振替制度を無料で利用できる
  • スクールや教室が駅の近くにあり通学に便利
  • 受講修了後も継続してサポートが受けられる
  • 就職支援体制が整っている
  • オリジナル性に溢れた教材や指導体制が充実している

この他にも様々なアフターフォローやサポートが多くありますので、受講料金(費用)だけで判断するのではなく、自分のライフスタイルや希望と照らし合わせて、無理なく受講できるようなスクールを比較検討した方がいいと思います。

2.受講費用の助成金制度には何があるの?受給できる要件は?

実務者研修の受講費用を助成してもらえる主な制度としては、次の3つがあります。

  1. 雇用保険の被保険者が受給できる教育訓練給付金制度
  2. 母親や父親だけのひとり親家庭の方が受給できる自立支援教育訓練給付金制度
  3. 介護スクールが設けている教育訓練支援制度

ここではそれぞれの制度内容について見ていきましょう。

2-1.教育訓練給付金制度について

厚生労働大臣から指定された講座を受講し、資格を取得するために出費した受講料などの費用を助成金として受給できる厚生労働省/ハローワークが主管する国の助成金制度です。

雇用保険の給付制度で1998年から施行され、再就職を目指し仕事に就きたい人や、働いている人の雇用の安定を確保するために創設された制度になります。

一般教育訓練給付金制度とは?
支給対象者
  1. 雇用保険の被保険者(在職者):

    同一事業主に3年以上継続雇用され雇用保険の被保険者である者、初めて支給を受ける場合は1年以上被保険者である者

  2. 雇用保険の被保険者であった方(離職者):

    雇用保険の被保険者資格喪失日(離職日翌日)以降、受講開始日までが1年以内の者、前回の給付金受給から3年以上経過していること

支給額

教育訓練費/受講費用の20%(上限額10万円、受講料4千円未満の場合は支給適用外)

特定一般教育訓練給付金制度とは?
支給対象者

労働者の早期の再就職や早期キャリア形成に貢献する教育訓練が対象

  1. 雇用保険の被保険者(在職者):

    同一事業主に3年以上継続雇用され雇用保険の被保険者である者(但し、初めて支給を受ける場合は被保険者の期間が1年以上ある者)

  2. 雇用保険の被保険者であった方(離職者):

    雇用保険の被保険者資格喪失日(離職日翌日)以降、受講開始日までが1年以内の者で、かつ雇用保険の被保険者であった期間が3年以上ある者(但し、初めて支給を受ける場合は被保険者の期間が1年以上ある者)

支給額

教育訓練費/受講費用の40%(上限額20万円、受講料4千円未満の場合は支給適用外)

専門実践教育訓練給付金制度とは?
支給対象者

労働者の中長期的キャリア形成に貢献する教育訓練が対象

  1. 雇用保険の被保険者(在職者):

    同一事業主に3年以上継続雇用され雇用保険の被保険者である者、初めて支給を受ける場合は2年以上被保険者である者

  2. 雇用保険の被保険者であった方(離職者):

    雇用保険の被保険者資格喪失日(離職日翌日)以降、受講開始日までが1年以内の者、前回の給付金受給から3年以上経過していること

支給額

教育訓練費/受講費用の50%(上限額年間40万円で、最長3年間計120万円まで、受講料4千円未満の場合は支給適用外)

2-2.自立支援教育訓練給付金制度について

母親や父親だけのひとり親家庭の方が資格取得のために講座受講を希望しても、経済的に厳しければ費用を捻出できないケースも多くあります。

そのような状況にある母親や父親が自主的に学び資格や技能を身に付けていく取組みを支援するため厚生労働省/ハローワークが主管する国の助成金制度です。

母子父子家庭自立支援教育訓練給付金制度とは?
支給対象者

母子・父子家庭の母親や父親の能力開発の取組みを支援する教育訓練が対象

母子又は父子家庭の母又は父で、20歳未満の児童を扶養し、次の要件に該当する方

  1. 児童扶養手当を受給しているか又は同水準の所得があること
  2. 就業して適職で働くためには教育訓練を受ける必要性があると判断されること
支給額

教育訓練費/受講費用の60%(下限額:12,001円、上限額:修学年数×20万円、最大80万円)

高等職業訓練促進給付金等事業とは?
支給対象者

母子・父子家庭の母親や父親が看護師や介護福祉士などの資格取得を目指し、1年以上教育機関で履修する際の学費や生活費が支給対象

母子又は父子家庭の母又は父で、20歳未満の児童を扶養し、次の要件に該当する方

  1. 児童扶養手当を受給しているか又は同水準の所得があること
  2. 教育機関の授業カリキュラムを1年以上履修し資格取得見込みにあること
  3. 仕事や育児と資格取得のための学業との両立が難しい状況であること
支給額

1.高等職業訓練促進給付金(履修期間中の生活の負担軽減)

支給期間:上限4年間

支給額:

1年~3年目
  • 月額100,000円 (市町村民税非課税世帯)
  • 月額 70,500円(市町村民税課税世帯)
学習課程修了までの12ヶ月間
  • 月額140,000円(市町村民税非課税世帯)
  • 月額110,500円(市町村民税課税世帯)

2.高等職業訓練修了支援給付金(入学時の負担軽減)

支給期間:学習課程修了後に支給

支給額:

  • 50,000円(市町村民税非課税世帯)
  • 25,000円(市町村民税課税世帯)
教育訓練給付金制度の情報引用元:

2-3.介護スクールの教育訓練支援制度について

介護関連の資格講座を開講しているスクールは、就職支援サポートがあるところも多いので、スクール運営会社が経営している介護施設・事業所やスクールと提携関係のある介護施設・事業所に就職することを条件に、受講料を一部又は全額キャッシュバックしたりするところもあります。

就職先の介護施設も豊富なので、受講生の希望条件をしっかり把握してからニーズにマッチした就業先を紹介してもらえるので安心してサポートを受けることができます。

実際のところ、自力で就職先を探すのは時間や労力がかかり大変ですが、就職先が決まり無料で介護資格も取得できるので、早く職に就きたい受講生にとっては大変お得で有益なな支援制度です。