福祉環境・用具に関する代表的な資格

要介護者の居住環境や日々の生活をサポートする福祉用具の専門家としての技量を証明する代表資格として、福祉住環境コーディネーター・福祉用具専門相談員・義肢装具師があります。

ここでは、介護・福祉分野では欠かすことができないこの３つの専門資格の仕事内容と資格の概要について紹介していきます。

　福祉住環境コーディネーターは、1999年に創設され、バリアフリーに関する専門知識を学べる資格として福祉関連資格の中では人気のある資格の一つです。

バリアフリーリフォームに関しては、介護保険からも上限20万円ですが保険給付を受けるサポート制度が設けられています。

　仕事内容としては、身体機能や運動機能が衰えた介護高齢者が自宅で安全に生活できるようにするためのお手伝いをします。

具体的には、トイレ・お風呂場・寝室などの住環境を確認し、手すりを付けたり段差解消など安全に要介護者が生活できるように専門的知識に基づいて、住環境の改善や整備について適切な助言・指導を行ったり、改修プランの提案を実施したりすることが主な業務となる資格です。

　福祉住環境コーディネーターの資格は、中小企業の工務店から大手住宅会社の従業員まで、資格取得を目指す方が多くいます。

３級から１級まで資格の種類は設けられており、福祉についてだけでなく、住環境や建築設備についても基本的知識を学習していきます。

受験するための特別な保有資格要件もなく、東京商工会議所が実施している検定試験に合格することで資格を得ることが可能です。

在宅介護を受けている利用者を支援する介護ヘルパーであれば、専門知識を習得しておくことで活躍の場を、さらに大きく広げられる価値ある資格だと思います。

　福祉用具とは、障害を抱えていたり高齢により身体機能が衰えていたりして、以前はあればに普通にできていた日常生活を維持するための各動作機能が衰えている方向けに、生活全般に関して手助けを行うための福祉設備や補助具などのことを言います。

現実的にポータブルトイレを使ってしか用を足せなかった要介護高齢者が、手すりを設置するだけで、介護者がいなくても自力でトイレにいけるようになり、他人に依存したり気を使わずにすむようになり、気持ちが楽になったという事例もあります。

2000年に介護保険制度が始まった頃は、ケアマネジャーであっても、まだ福祉用具に対する知識不足や理解不足からケアプランを策定する場合にも、上手く活かすことができていない状況が多くありました。

　しかし、最近では、在宅介護が重視され居宅サービスのケアプランにも効果的に導入されるようになり、福祉用具のニーズも拡大しています。

福祉用具専門相談員は、この福祉用具を選定する場合や使用する場合に、利用者が適したものを使用できるよう助言やアドバイスを行なう資格です。

福祉用具専門相談員の資格を得るには、講習40時間を受講するだけでよく検定試験などはありません。

　福祉用具専門相談員は、様々な福祉用具に関して利用者が最も効果的に使用できるよう機能や使い方選び方など助言を行い、支援していく専門資格として、介護保険制度が創設された際に厚生省が主管し創設された認定資格になります。

　介護保険制度に基づき「福祉用具貸与」の事業運営を実施するためには、福祉用具専門相談員か介護福祉士などの資格保有者を人員配置することが義務付けされています。

また、単に福祉用具の対象はというと義手・義足・補聴器・眼鏡などまでを指しますが、介護理念である自立支援という観点でみる自助用具としては次のようなものがあります。

　また、介助用具としては、部屋や浴槽で使用する走行式のリフト、段差解消のための車いすの電動昇降機など、居室を改修する必要がある規模の大きい設備もあり、これらも福祉住環境コーディネーターが扱う範疇に入ります。

　手や足を後天的に失ったり先天的に欠損していたりする障害を負った方のために義肢装具を作成する専門技能を持った資格として義肢装具師は、介護福祉の分野では昔からある資格です。

相談に乗りながら利用者の身体状況を的確に把握し、リハビリテーションも実施しながら、障害を抱える方の日常生活で必要な動作を分析し、スムーズに動けるよう支援を行ない使いやすいよう改善していくのが主な仕事になります。

　身体機能の衰えや欠落を補うという点に関しては、車椅子・メガネ・補聴器だけなく義手も同じ用途上の生活支援補助具であると言えます。

利用者各自の身体状況を見極め最適な用具を選択し、日常生活を円滑に送れるようにサポートを行い、生活の質（QOL）を向上させることは大事であり、福祉用具専門相談員や義肢装具師には、幅広い専門知識と技能、適切に助言できるスキルが要求されるのは言うまでもありません。